産業廃棄物処理事業・コンサルティング・リサイクル／カーコーティングの三玉環境【東京都立川市】

2025.04.09 産業廃棄物処理Q&A

産業廃棄物の運搬容器／各種容器の特徴について

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本記事では、石油缶、プラスチック容器、フレキシブルコンテナの特徴について説明します。それぞれの容器の用途や注意点を理解することで、適切な選択ができるようになります。

■石油缶について
広く使用されている金属缶には、一般に「一斗缶」と呼ばれるJISで規定された金属板製の18L缶や、ペール缶（容量18～20L）があります。これらの容器は、一般的な金属製ドラム缶とほぼ同様の特徴を持っています。

■プラスチック容器について
プラスチック容器は、通常、ポリエチレンやポリプロピレン製で、多くの種類があり、さまざまな用途で使用されています。
ただし、プラスチック製容器を廃油（廃溶剤）に使用する場合、容器が溶ける恐れがあるため、注意が必要です。

■フレキシブルコンテナについて
フレキシブルコンテナは、布や樹脂製フィルムなどで作られた袋状の容器であり、主に粉粒状廃棄物の運搬に使用されています。
長所
・空袋は折りたたむことができるため、返送時に容積が小さくなり、輸送が容易です。
・布などで作られているため、軽量で安価であり、補修も簡単にできます。
短所
・突き刺しやカギ裂きが発生する恐れがあります。
・内容物が食品などの廃棄物である場合、ネズミなどの被害を受ける可能性があります。

石油缶、プラスチック容器、フレキシブルコンテナには、それぞれ異なる特徴や用途があります。使用目的に応じて、適切な容器を選ぶことが重要です。また、取り扱い時には、それぞれの容器の注意点をしっかり理解し、安全に利用することが求められます。

 

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■三玉環境の産業廃棄物処理 主な顧客と取扱い実績

・東芝環境ソリューション株式会社(リチウムイオンバッテリー関連)
・ショーワテック株式会社(建設系廃材、混合廃棄物など)
・トヨタ自動車株式会社（廃プラ、ＯＡ機器類など）
・トヨタ通商株式会社（廃プラ、金属類など）
・日野自動車株式会社（廃プラ、木くず、金属類、オフィス家具、廃油、塗料カス、ＯＡ機器など）
・株式会社日野ヒューテック（廃プラ、金属類、ＯＡ機器、オフィス家具、什器類など）
・日野テクニカルサービス株式会社（廃プラ、ＯＡ機器、オフィス家具、什器類など）
・日野コンピューターシステム株式会社（OA機器、廃プラ、オフィス家具）
・株式会社日野ロジスパック（廃プラ、金属類、ＯＡ機器、オフィス家具、什器類など）
・株式会社日野ハーモニー（廃プラなど）
・日野トレーディング株式会社(有価物回収)
・日野自動車グローバルパーツセンター（廃プラ、木くず、RPF※固形燃料化処理品）
・日野自動車健康保険組合（オフィス家具、廃プラ、機密書類）
・日野自動車労働組合（オフィス家具、廃プラ、OA機器）
・日野自動車株式会社新田工場（リチウムイオンバッテリーなど）
・日野自動車株式会社古河工場（リチウムイオンバッテリーなど）
・日野自動車株式会社茨城テストコース（リチウムイオンバッテリーなど）
・日野自動車株式会社羽村工場（リチウムイオンバッテリーなど）
・株式会社三井造船昭島研究所（廃プラ、塗料カス、木くず、廃油、パラフィンなど）
・昭和飛行機株式会社（廃プラなど）
・岡本物流株式会社（廃プラ、ＯＡ機器、オフィス家具、什器類など）
・株式会社明電舎（廃プラ、金属類、木くず、工事残材など）
・協立電気興業株式会社（廃プラ、金属類、蛍光管、水銀灯、照明器具、工事残材など）
・東京フロアサービス株式会社（廃プラ、金属類、工事残材など）
・防衛庁（オフィス家具・什器類など）
・有限会社オートグラスコウマ（廃プラ、ガラスくず、金属くず）
・有限会社村山自動車（廃プラ、ガラスくず、金属くず）
・株式会社渡商会（廃プラ、金属くず）
・亀清（かめせい）産業株式会社（建設系混合廃材）
・おじゃがデザイン株式会社（廃プラ、木くず、金属くず）

 

→弊社「環境方針」PDFデータはこちら

 

産業廃棄物の処理・リサイクル・買取業務などを行なっている当社では、お客様のご要望に合わせた、廃棄物の処理・リサイクル・買取業務など、各種廃棄物の処理コスト削減・リサイクル化・買取等のご提案をさせて頂いております。お気軽にご相談ください。

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主に東京都立川・日野・八王子・昭島・福生・羽村・青梅・国分寺・国立・瑞穂町・武蔵村山・東大和・東村山・日の出町・あきる野市エリア／埼玉県・千葉県・山梨県・群馬県・栃木県・茨城県・神奈川県エリアを中心にサービスをご提供させて頂いております。

 

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【個人のお客様へ】
事業活動以外で発生した廃棄物や不要品でお困りの方は、お住いの市・区役所へご相談願います。
※弊社では産業廃棄物(事業活動に伴って発生した廃棄物)のみ処理可能です。

 

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